ホールド(ガチホ)か細かな利確か―仮想通貨投資の基本的な考え方

仮想通貨投資で大きな利益を上げるためには、チャートの読み方はもちろん重要ですし、また仮想通貨に関する様々な情報をリアルタイムで集める必要あります。

ただし、しっかりと情報収集やチャート分析を行いながら取引を繰り返すよりも、一度購入したままずっと保有し続けていた方が利益が多かったというケースも決して少なくありません。

特に、2017年はビットコインを初めとした仮想通貨は数十倍から数百倍の価格上昇率を示しており、下手に売り買いするよりも年始に購入したまま年末まで持っていた方が多くの利益を得られたという人が多かったかもしれません。

2018年がどうなるのかは分かりません。

1月半ばに大きく下落しているので、少なくとも12月の価格まで価格が戻る可能性は十分に高いですし、仮想通貨自体がまだまだ発展途上ということを考えるなら、さらなる価格向上も期待できるという意見もあります。

一方で、G20では仮想通貨に対する扱いが大きな議題となっており、先進国が仮想通貨を大きく規制する方向に動いた場合には、大きく価格が下落するという懸念もあります。

楽観派と悲観派の意見はそれぞれですが、いずれにせよ仮想通貨取引を行う場合には、最新のニュースを常にキャッチできるようにしておく必要があります。

その上で、仮想通貨取引の基本的な戦略、ガチホについて簡単に説明します。

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仮想通貨取引の基本ーどの仮想通貨を購入するか

仮想通貨には株取引と異なり、ファンダメンタル分析というのはありません。

仮想通貨は企業ではないので、財務諸表などはないからです。

その代わり、その仮想通貨がどのようなヴィジョンを持って世に出されたか、また今後どのような用途に用いられるかなどを調べて、これは将来性があると思った通貨に投資をすることはできます。これはファンダメンタル分析に近い見方かもしれません。

実際、たくさんある仮想通貨は採用しているブロックチェーンシステムが異なりますし、どのような用途に用いるかの開発意図も異なります。

みんなが購入しているから自分も買うという戦略もときには当たりますが、しっかりと下調べをした上で購入する仮想通貨を選ぶことも大切です。

その上で、主要な仮想通貨の区分について簡単に説明します。

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仮想通貨取引は利益が大きいときは法人の方がお得?

個人で仮想通貨を売買したときなどの利益にかかる税金は、主に累進課税の所得税なので利益が大きければ大きいほど負担が増えます。

一方、仮想通貨の取引は株式の取引のように他の所得と損益通算したり(雑所得の間では通算可能)、損失を翌年以降に持ち越したりすることができません。

つまり、利益が大きいと税金の負担が大きく、損失を出しても救済策が少ない非常に不利な制度となっているのです。

実は、利益が一定額を超えるようであれば、個人ではなく法人として仮想通貨の取引を行った方が税制上有利です。

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仮想通貨の税金

仮想通貨で利益を出した場合、税金はどれくらいかかるのでしょうか?

また、ビットコインでイーサリアムやリップルなどの別の仮想通貨を購入した場合は税金はかからない?など、いろいろな疑問があると思います。

今回は、2018年1月時点で確定している仮想通貨の税金に関する基本情報をまとめました。

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